2025年07月18日 01:00 サッカー
スポニチアネックス取材班
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　日本サッカー協会（JFA）が属する東アジア連盟（EAFF）とASEAN連盟（AFF）が協働で46年W杯招致に動く計画が17日までに明らかになった。26年北中米大会、3大陸6カ国開催の30年大会と共催の流れが加速する中、経済的な発展の著しい東南アジアとタッグを組んで招致を目指す。実現すれば02年日韓大会以来44年ぶりにW杯が日本にやってくる。

　複数の関係者の話を総合すると、EAFFとAFFによるW杯共催計画が具体化したのは3月に都内で開催された両連盟の合同会議だった。この日、E―1選手権の開催地・韓国から帰国したJFAの宮本恒靖会長（48）は「正式に書面を交わしたわけではないが“一緒にやれればいいね”という話は出ている」と認めた。15日の臨時総会でEAFFの副会長にも就任。影響力ある立場で積極的に招致に関わっていくとみられる。

　出場チーム増加など大会規模が拡大の一途をたどり単独開催のハードルが上がる中、02年日韓大会以来の開催を目指す東アジアと34年大会の招致を断念したインドネシア、オーストラリアなどの思惑が合致した。34年大会はサウジアラビア開催が決定済み。同大陸の開催は2大会間隔を空ける原則を踏まえ、46年大会をターゲットにする。

　開催候補国は今後、募るが、日本、韓国、中国、インドネシア、タイ、マレーシア、シンガポール、オーストラリアなどが中心となる見通し。FIFAの開催基準では収容4万人以上の競技場が最低14会場、準決勝は6万人超、決勝は8万人超の規模が求められる。現状、日本に収容8万人超のスタジアムがなく、環境整備には早い段階で機運の醸成も重要になる。